新語辞典より現代を映すキーワード900語

ophelia

国際経済と国際金融

インベストメントバンク 【investment bank】
証券引き受けや企業買収（M & A）業務を行う金融業者。投資銀行とも呼ばれるが，リテールなどの通常の銀行業務は行わない。

カジノしほんしゅぎ 【カジノ資本主義】
現代の国際金融や外国為替市場の投機が賭場におけるギャンブル・ゲームに類似してきたことを象徴的にいう語。
〔イギリスの経済学者ストレンジ（Susan Strange）の同名著作（1986 年刊）から〕

グローバリズム 【globalism】
国際社会における相互依存関係の緊密化や通信手段の発達による情報伝達の加速化などにより，世界を国家や地域の単位からではなく，それらを連関した一つのシステムとしてとらえる考え方。地球主義。

グローバルスタンダード 【global standard】
〔世界標準の意〕
(1)金融システムや経営システムなどにおいて，国際的に共通している理念やルールのこと。
(2)工業製品などの国際標準規格。

こくさいかいけいきじゅん 【国際会計基準】
〔International Accounting Standards〕
国際会計基準委員会が作成した，企業会計に関する国際的な基本的諸基準。証券監督者国際機構の承認を経て，各国に導入された事実上のグローバル-スタンダード。厳密な会計処理とディスクロージャーが特徴。日本でも新会計基準として導入された。2001 年以降は国際会計基準委員会に代わり，国際会計基準審議会が国際財務報告基準とともに改訂作業を行う。IAS。
→国際財務報告基準
→新会計基準

タックスヘイブン 【tax haven】
外国企業に対して税制上の優遇措置を与えている国または地域。租税回避地。

ニューエコノミー 【new economy】
アメリカで，景気循環が消滅し，インフレなき経済成長が続くとする説。規制緩和，情報通信技術の進歩，資本装備率の増加による在庫の減少や，柔軟な労働市場がこれをもたらしているといわれる。転じて，株式市場などで従来型の企業（オールド-エコノミー）に対し，インターネット関連企業をニュー-エコノミーと呼ぶ。

ophelia

国際経済と国際金融

ヘッジファンド 【hedge fund】
高収益を目的とするファンドの一。株式，債券，為替など多様な変動商品を投資対象として，空売り・空買いなどをしながら投機的に哂盲筏聘呃麧櫎虻盲毳榨ˉ螗伞

ophelia

国際通貨

アムステルダムじょうやく 【アムステルダム条約】
1997 年アムステルダムで採択された，ローマ条約・ヨーロッパ統合議定書・マーストヒリト条約に次ぐ EU の基本条約。99 年発効。統合諸手続の改正・EU 加盟基準の見直しなどを明記する。
→ニース条約

カレンシーボード 【currency board】
為替政策の一。自国通貨を主要国の通貨，実際にはアメリカ-ドルと一定の為替レートで無制限に交換することを金融当局が保証し，これを担保できる以上の外貨準備を保有する制度。事実上の固定相場制とすることで，為替相場や物価の安定を目的とする。

つうかバスケット 【通貨バスケット】
為替政策の一。複数の主要貿易相手国通貨を一定の割合で加重平均したものと自国通貨を連動させる方式。日本は円の国際化，アジア通貨安定をふまえ，アジア各国にドル，ユーロ，円を組み合わせた通貨バスケットの採用を提案している。

ドラライゼーション 【dollarization】
自国の通貨を廃止し，アメリカ-ドルを国内流通通貨とすること。ドル化。
〔通貨危機を避ける目的をもつが，一方で通貨発行益を得られない，金融政策による景気対策がとれない，アメリカの金融政策がその国の経済に大きな影響を与えるなどの問題がある〕

ドルペッグせい 【ドルペッグ制】
〔dollar peg〕
為替政策の一。自国の通貨レートをドルに連動させる為替政策。

マーストリヒトじょうやく 【マーストリヒト条約】
ヨーロッパ連合条約。1991 年 12 月にマーストリヒトで開催されたヨーロッパ共同体首脳会議で同意，92 年 2 月に調印された条約。通貨統合を柱に新しいヨーロッパ連合の創設をめざした。改正ローマ条約。
→アムステルダム条約

もくひょうそうばけん 【目標相場圏】
通貨当局が自国通貨の相場安定のために外国為替市場に介入するときに目標となる相場の値幅。ターゲット-ゾーン。

ユーロ 【Euro】
ヨーロッパ連合（EU）の通貨統合に際して 1999 年から導入された新しい単一通貨。2002 年 1 月 1 日以降，従来の各国通貨が単一通貨ユーロに切り替えられ，ユーロの紙幣・硬貨の流通が始まる。

ユーロランド 【Euroland】
EU の統一通貨ユーロが導入されている国の総称。EU 加盟国のうち，イギリス，ギリシャ，スウェーデン，デンマークの 4 か国を除いた地域。
〔フランスでは zone euro という〕

ophelia

貿易

エマージングマーケット 【emerging market】
1990 年代に急速に経済成長し，貿易や投資先として有望な国・地域。中国や東アジア，中南米，旧東欧諸国など。新興成長市場。新興国市場。エマージング-エコノミー。

げんさんちきそく 【原産地規則】
〔rule of origin〕
国際貿易上の協定にかかわる，製品の原産地を明確にするための規則。WTO で議論されている。

こうせいぼうえき 【公正貿易】
〔fair trade〕
貿易を行う両国に恩恵があるような貿易。国内の産業が大きな被害を受けるような場合，相手国が市場を開放しない場合は不公正とされる。自由貿易に代わってアメリカでいわれるようになった。また，貿易にともなう環境への負荷などの観点からもいう。

こくさいふっこうかいはつぎんこう 【国際復興開発銀行】
〔International Bank for Reconstruction and Development〕
1945 年，加盟各国の復興と開発のための長期貸付を目的として設立された国際金融機関。国連の専門機関の一。現在は発展途上国に対する融資が主要業務。通称，世界銀行。IBRD。

さいけいこくたいぐう 【最恵国待遇】
通商条約の一方の締約国が自国領域内で，第三国または第三国の国民に付与するすべての待遇と同じ待遇を，他方の締約国またはその国民に与えること。

スーパーさんまるいちじょう 【スーパー 301 条】
アメリカ合泄�の包括通�

ophelia

  [glow=255,red,2]目次[/glow]

ポスト-バブルの経済社会
企業経営とビジネス-スタイル
世界規模化する経済活動

グローバリズムとリージョナリズム
       国際化とナショナリズム （15）
       南北問題 （11）
       軍事と軍縮 （12）

政治と行政の構造変化
メディアの進化
情報とネットワーク
環境問題の解決に向けて
エネルギー問題
交通の新しい形
高齢化社会と介護
家族と教育
からだの健康・こころの健康
バイオテクノロジーと倫理
食生活の多様化
雇用と人材
社会的弱者
社会のグレー-ゾーン
カルチャー・ファッション

ophelia

  国際化とナショナリズム

アジアたいへいようけいざいきょうりょくかいぎ 【アジア太平洋経済協力会議】
〔Asia Pacific Economic Cooperation〕
1989 年に創設されたアジア太平洋地域初の経済協力のための会議。日本・韓国・中国・台湾・香港・オーストラリア・ニュージーランド・パプア-ニューギニア・アメリカ・カナダ・メキシコ・チリ・ASEAN 諸国などの国・地域が参加。APEC（エーペック）。


アジアヨーロッパしゅのうかいぎ 【アジアヨーロッパ首脳会議】
ASEAN を中心とするアジア諸国と EU との首脳会議。1996 年発足。ASEM。


いこうけいざいけん 【移行経済圏】
旧ソ連・東欧諸国など市場経済へ移行する旧社会主義国や，中国のようにそれまでの政治体制を保ったまま市場経済に移行する国や地域。


イスラムげんりしゅぎ 【イスラム原理主義】
〔Islamic fundamentalism〕
イスラム世界の西欧化を否定し，原点に帰ってイスラム法の実践のもとに，伝統の純化を図ろうとする邉印％ぅ攻楗鄰团d主義。


きゅうしゅうおきなわサミット 【九州・沖縄サミット】
先進国首脳会議の一。2000 年（平成 12）7 月に九州，沖縄を会場に開催。日本，アメリカ，イギリス，フランス，ドイツ，カナダ，イタリア，ロシア，EU 首脳が参加。


グローバリズム 【globalism】
国際社会における相互依存関係の緊密化や通信手段の発達による情報伝達の加速化などにより，世界を国家や地域の単位からではなく，それらを連関した一つのシステムとしてとらえる考え方。地球主義。


グローバルスタンダード 【global standard】
〔世界標準の意〕
(1)金融システムや経営システムなどにおいて，国際的に共通している理念やルールのこと。
(2)工業製品などの国際標準規格。

ophelia

国際化とナショナリズム

サミット 【summit】
〔山頂の意〕
(1) 主要先進国首脳会議。1975 年以降毎年 1 回開催される国際会議。参加国は英・米・日・仏・独・伊・カナダ・ロシア。開催地の地名を冠した会議名で呼ばれる。
(2) 転じて，広く各団体・組織の責任者たちによる会議をいう。


シェルパ 【Sherpa】
(1)ネパール東部の高地に住む，チベット系の民族。ヒマラヤ登山隊の荷揚げや道案内に従事する者が多い。
(2)サミットの事前準備および首脳の補佐を担当する各国の高官。各首脳の代表としての権限を有する。


にこくろん 【二国論】
中国と台湾を「国と国との対等な関係」と定義する考え方。台湾の李登輝が 1999 年に明らかにしたもの。


ぶんめいのしょうとつ 【文明の衝突】
西洋キリスト教文明と，イスラム文明や儒教文明などとの価値観の衝突のこと。欧米社会におけるイスラム脅威論の根拠ともなった。
〔アメリカの政治学者ハンチントン（Samuel P. Huntington）が 1993 年に発表した同名の論文から〕


ユーロランド 【Euroland】
EU の統一通貨ユーロが導入されている国の総称。EU 加盟国のうち，イギリス，ギリシャ，スウェーデン，デンマークの 4 か国を除いた地域。
〔フランスでは zone euro という〕


ヨーロッパれんごう 【ヨーロッパ連合】
〔European Union〕
経済・通貨統合の実現，共通外交安全保障政策の設定，国家主権の一部移譲などを中心とする，ヨーロッパの地域統合。EC（ヨーロッパ共同体）加盟国の政治的・経済的統合を推進するもの。1991 年のマーストリヒト条約で設立が合意され，93 年発足。欧州連合。EU。


リージョナリズム 【regionalism】
地方や地域の主体性を重んじようとする考え方。地域主義。地方主義。
Mercosur （メルコスール） ［Mercado Comn del Sur］
1991 年にアルゼンチン・ブラジル・パラグアイ・ウルグアイの 4 か国で合意した共同市場の計画。95 年 1 月 1 日発効。関税の相互引き下げと対外共通関税を定め，民主主義の促進も企図。南米共同市場。

ophelia

南北問題

こうはつはってんとじょうこく 【後発発展途上国】
〔least less-developed country〕
発展途上国の中でも特に発展の遅れている国で，国連の規定によれば一人当たりの国内総生産や成人の識字率が一定以下などの条件に該当する国。最貧国。LLDC。


こくさいふっこうかいはつぎんこう 【国際復興開発銀行】
〔International Bank for Reconstruction and Development〕
1945 年，加盟各国の復興と開発のための長期貸付を目的として設立された国際金融機関。国連の専門機関の一。現在は発展途上国に対する融資が主要業務。通称，世界銀行。IBRD。


こくさいれんごうかいはつけいかく 【国際連合開発計画】
〔United Nations Development Programme〕
経済社会理事会の下部機関の一。発展途上国が国際投資を受けるための事前調査と，開発資金その他の資源の利用に必要な状況の改善を行うことを目的とする。1965 年創設。本部ニューヨーク。UNDP。


じぞくかのうなかいはつ 【持続可能な開発】
〔sustainable development〕
将来の環境や次世代の利益を損なわない範囲内で社会発展をすすめようとする理念。1987 年ブルントラント委員会が提唱。サステイナブル-ディベロップメント。


じゅうさいむひんこんこく 【重債務貧困国】
累積対外債務が特に多く返済の可能性が低い貧困国。IMF と世界銀行が認定する 32 か国と，パリ-クラブによる支払い繰り延べ策の適応承認を受けたかあるいは受ける資格を有する国 9 か国をいう。HIPC。


ジュビリーにせん 【Jubilee 2000】
〔ジュビリーは，旧約聖書で負債が免除されるヨベルの年（安息の年）から〕
西暦 2000 年に低所得国の債務を帳消しにしようとした，国際的なキャンペーンの名称。イギリス聖公会や NGO を中心に邉婴瑤冥�った�

ophelia

南北問題

せいふかいはつえんじょ 【政府開発援助】
〔official development assistance〕
開発途上国ないし国際機関へ，先進国の政府機関からなされる援助。贈与・借款・賠償・技術援助などの形をとる。ODA。


デジタルディバイド 【digital divide】
情報を持つ者と持たない者との格差のこと。富裕層がデジタル機器を利用し情報を得てさらに経済力を高めるため，貧困層との経済格差が広がるとされる。デジタル格差。
〔アメリカ商務省が 1999 年に発表した報告書での造語〕


なんなんきょうりょく 【南南協力】
発展途上国相互間の経済格差を解消するために，発展途上国同士が経済的に協力・援助すること。


なんぼくもんだい 【南北問題】
北半球を主とする先進工業国と，低緯度地帯および南半球にある発展途上国との貧富の格差がもたらす政治的・経済的諸問題の総称。
→東西問題


プログラムてきこうぞうかいかくゆうし 【プログラム的構造改革融資】
世界銀行が外貨危機に陥った途上国に対して行う，柔軟性のある融資のこと。通常の構造改革融資と異なり，段階的改革に応じた必要額の融資を行う。
〔国際復興開発銀行（世界銀行）が行う PSAL（programmatic structural adjustment loans）と，国際開発協会（第二世界銀行）が行う PSAC（programmatic structural adjustment credits）がある〕

ophelia

軍事と軍縮

かくふかくさんじょうやく 【核不拡散条約】
〔Nuclear Nonproliferation Treaty〕
核兵器拡散の防止を目的とし，核兵器保有国の核兵器委譲の禁止，非保有国の製造等の禁止，原子力の平和利用のための国際原子力機関による査察等が規定される条約。正称，核兵器の不拡散に関する条約。1968 年アメリカ・イギリス・ソ連で作成，70 年に発効。日本は 76 年（昭和 51）批准。核拡散防止条約。NPT。
→核兵器


こうほうちいきしえん 【後方地域支援】
日本の周辺事態の際に，アメリカ軍の後方地域において行われる支援活動のこと。周辺事態安全確保法に定められた行為。


しゅうへんじたいあんぜんかくほほう 【周辺事態安全確保法】
1997 年（平成 9）見直された日米防衛協力のための指針の実効性を確保するため，周辺事態に対応するための基本計画や自衛隊の後方支援，関係行政の対応などについて定めた法律。1999 年制定。
〔第 1 条に規定する「周辺事態」の内容と範囲についてさまざまな議論をよんだ〕
→日米防衛協力のための指針


たいじんじらいぜんめんきんしじょうやく 【対人地雷全面禁止条約】
対人地雷の使用・備蓄・生産・輸出入の全面禁止を定めた条約。人道的不要論と安全保障上の必要論とが対立したが，1997 年 12 月オタワで調印。
→オタワ-プロセス


テポドン 【taepodong】
〔アメリカ中央情報局（CIA）が，ミサイル基地のある地名，大浦洞（テポドン）から命名したとされる〕
朝鮮民主主義人民共和国が開発しているとされる弾道ミサイル。弾道ミサイル「ノドン」の後継機。
→ノドン


にちべいぼうえいきょうりょくのためのししん 【日米防衛協力のための指針】
武力攻撃や極東における有事により日本の安全が脅かされる場合に備えた日米両国の共同防衛体制づくりのための共同研究・協議・訓練に関する基本方針。1978 年（昭和 53），日米安保協議会で了承。1996 年（平成 8），日米安保共同宣言に基づいて見直しのための協議が開始され，97 年決定された。ガイドライン。

ophelia

軍事と軍縮


ほうかつてきかくじっけんきんしじょうやく 【包括的核実験禁止条約】
〔Comprehensive Test Ban Treaty〕
地下核実験を含め，すべての核実験を禁止する国際条約。1996（平成 8）年 9 月国連で採択。CTBT。
〔発効要件となる国のうち未批准国・未署名国があるため条約発効の見通しは立っていない〕
→部分的核実験禁止条約
→カット-オフ条約


りんかいぜんかくじっけん 【臨界前核実験】
人工的にプルトニウムやウランの連鎖反応開始（臨界）直前の状態を作り出し，核兵器の機能を調査するシミュレーションによる実験。アメリカにより開発。包括的核実験禁止条約との抵触が争点となっている。未臨界核実験。


PKF ［Peace-Keeping Forces］
国際連合平和維持軍。平和維持活動を任務とする軍隊。受け入れ国の同意を基礎とし，停戦や撤兵の実施を助け，治安維持にあたるなど，戦闘以外の活動を行う。紛争当事者に対して公正な立場で望むことが要求されるので中立的な国から編成され，国連の直接の統制下におかれる。


PKO ［Peace-Keeping Operations］
国際連合平和維持活動。国際紛争に対処し，国際的平和および安全を維持するために，国連総会または安全保障理事会の決議に基づき，国連の統括の下に行われる活動。治安回復を目的とする平和維持軍（PKF），停戦監視や選挙監視などの活動がある。


START （スタート） ［Strategic Arms Reduction Talks（Treaty）］
(1)（START I）1991 年米ソによって調印された戦略兵器削減交渉，またその条約。戦略攻撃兵器を，発効から 7 年間で 3 段階に分けて，米ソ同水準に削減する。
(2)（START II）米ロにより 1993 年締結された条約。戦略核弾頭数を 3 分の 1 に削減する。
→SALT
→モスクワ条約


TMD ［Theater Missile Defense］
戦域ミサイル防衛。対空ミサイルなどにより，敵のミサイル攻撃を防御する構想。
→ABM

ophelia

[glow=255,red,2]目次[/glow]

ポスト-バブルの経済社会
企業経営とビジネス-スタイル
世界規模化する経済活動
グローバリズムとリージョナリズム

政治と行政の構造変化
       国政と選挙制度 （11）
       中央省庁改編 （11）
       変化する地方自治 （7）
       市民の社会参加 （8）

メディアの進化
情報とネットワーク
環境問題の解決に向けて
エネルギー問題
交通の新しい形
高齢化社会と介護
家族と教育
からだの健康・こころの健康
バイオテクノロジーと倫理
食生活の多様化
雇用と人材
社会的弱者
社会のグレー-ゾーン
カルチャー・ファッション

咖啡依存症

次贴强 支持

jadelin

谢谢斑竹~！