環境用語解説
时间：2009-04-08 14:19:18 来源： 作者：无畏整理
オゾン層（Ｏ 3 ） --- 地球を取り巻く成層圏（せいそうけん）に存在するのがオゾン層。オゾン層は、太陽光線に含まれる、生物に有害な紫外線の大部分を、吸収する役割を果たしている。このため、オゾン層が破壊されると、生物に甚大な影響が生じる。
オゾン層の破壊 --- 近年フッ素化合物（フロンガス）などの人工科学物質によってオゾン層が破壊されていることが明らかになってきた。フッ素化合物は使用後大気中に放出されると対流圏では分解されず成層圏に到達し太陽光により分解されるが、その際に生ずる塩素原子がオゾン層を破壊する。破壊によって増加する UV-B （ 280 ～ 320nm ）が人間の健康に大きな悪影響を及ぼす。例えば白内障、皮膚ガンの増加、皮膚免疫機能の低下などである。植物に対しても成長阻害、葉の色素の形成阻害が起きる。
オフモード --- 一定時間が経過した後、自動オフ機能によって電源を切った状態。
温暖化ガス --- 地球温暖化の原因となる二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素、フロン類などのガスの総称。 温室効果ガスのおよそ８割は石油、石炭等の化石燃料の燃焼によって生じると言われている。
回収率 （％） --- 商品の寿命が終わった商品を回収した割合で、この基準では廃棄時に産業廃棄物にあたるものについて、回収率 70% 以上が義務づけられている ( 平均使用年数が 20 年以上のものを除く ) 。
海洋汚染 --- 都市排出、陸上からの流出、船舶や海底油田からの油流出、不法海洋投棄等を原因として海が汚染されることから、全世界的な条約又は地域的な条約が結ばれ規制が実施されている。
外来種 --- 人間の活動によって植物や動物が移動し、それまで生息していなかった地域に定着し、繁殖するようになった種のこと。スポーツフィッシングなどのために放流されたオオクチバスや、ペットとして飼いきれなくなって捨てられたアライグマのように意図的に持ち込まれるケースと、輸入品と共に移動する種子のように非意図的に持ち込まれるケースがある。いずれの場合も定着した地域の在来種（もともと生育する種）との生存競争が起こり、在来種が絶滅に追いやられるケースも出ている。
化学的酸素要求量 --- 水中の有機物を酸化剤で化学的に分解した際に消費される酸素の量で、河川、湖沼 、海域の有機汚濁を測る代表的な指標。人間活動に伴って工場、事業所、家庭からの排水には多くの有機物が含まれている。これら排水が河川、湖沼、海域に放流されると、富栄養化となり、プランクトンが異常発生し、赤潮や青潮の原因となる。
化学物質安全性データシート --- 化学製品を安全に取り扱うために必要な情報（名称 ・ 製造企業名 ・ 化学物質の性状 ・ 取り扱い法 ・ 危険性や有害性の種類 ・ 安全対策 ・ 緊急時の対策など）を記載したもので、化学製品に係わる事故を未然に防止することを目的に、化学製品の供給事業者から取り扱い事業者へ、該当製品ごとに配布する説明書。
化学物質過敏症 --- 微量の化学物質に接するだけで体調異常を引き起こす症状。日常生活の中で特定の化学物質に長期間接触し続けることで、体内の耐性の限界を越えて発症するといわれ、症状を訴える人が近年急速に増加している。主な症状としては、自律神経失調症のほか、不眠、うつ、皮膚炎、ぜん息などがある。建材などに起因する室内空気汚染や屋外大気汚染、食品中の残留農薬などが原因物質であると考えられているが、存在自体を否定する学説があるなど、発症のメカニズムには不明な点が多く、治療方法も確立していない。
拡大生産者責任 --- 生産者の責任を、製品の製造 ・ 流通時だけでなく、製品が廃棄されて処理 ・ リサイクルされる段階まで拡大する考え方のこと。廃棄されてごみになった商品のリサイクルや処理 ・ 処分費用は生産者が負担することになり、製品価格への上乗せも考えられる。しかし同時に、生産者において廃棄後にリサイクルしやすかったり、処理 ・ 処分時に環境負荷が低いといった製品開発が進み、より効率的で低コストな廃棄物処理が実現すると考えられる。
核融合炉 --- 太陽など恒星の内部で起きている核融合反応を人為的に制御し、発生したエネルギーを利用するための装置。核融合は一般的には重い原子核を作り、その際比較的大きなエネルギーを放出する反応をいう。この方法が発電などに利用されるにはいまだ多くの検討課題があるが、核分裂炉による発電に比べ、ウラン資源の制約がない、放射性廃棄物の量が少なくてすむなどの長所がある。
合併浄化槽 --- 生活排水の内し尿と雑排水を併せて処理することができる浄化槽。水質汚濁の原因として生活排水の寄与が大きくなり、生活雑排水を未処理で放流する単独処理浄化槽に替わって、下水道の整備等と並んで、合併浄化槽の普及が求められている。
家電リサイクル法 --- 「特定家庭用機器再商品化法」の通称。家庭用電気製品のリサイクル促進を目的とし、事業者、消費者、国 ・ 地方公共団体の製品リサイクル上の役割分担を明確に指定した法律。 テレビ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機の 4 品を対象に 2001 年より施行される。
