環境用語解説
时间：2009-04-08 14:19:18 来源： 作者：无畏整理
花粉症 --- 植物の花粉が原因となって起こるアレルギー性の病気のこと。鼻炎や結膜炎、喘息、咽頭炎などが主な症状となる。原因はブタクサ、スギなどの花粉と車の排気ガスの相乗作用、たんぱく質過剰摂取、ストレス社会などさまざまだが、決定的原因はわかっていない。
カレット --- カレットとは、使用後のガラスびんを回収し、細かく破砕したもののこと。ガラスびんの原料等にリサイクルされる。
環境影響評価（環境アセスメント） --- 環境影響評価、いわゆる環境アセスメントは、環境に著しい影響を及ぼすおそれのある事業の実施に際し、その環境影響について事前に十分な調査、予測及び評価するとともに、その結果を公表して地域住民の意見を聴き、十分な環境保全対策を講じようとするものであり、環境汚染を未然に防止するための有効な手段の一つである。
環境家計簿 --- 消費者一人一人が自らの日常生活と環境とがどのように係わっているのかを知り、自分の生活にともなって生じる環境への負荷を減らし、環境にやさしいライフスタイルを実行していくための道具。日々の生活において環境に負荷を与える行動や、反対に環境によい影響を与える行動を記録し、必要に応じて点数化したり、収支決算の様に一定期間の集計を行ったりするもの。
環境監査 --- 環境監査とは、経営管理の方法の一つであり、企業活動による環境への影響を定期的に査定 ・ 評価すること。
環境基準 --- 健康保護と生活環境の保全の上で維持されることが望ましい基準として、物質の濃度や音に大きさというよう数値で定められるもの。現在、大気汚染、水質汚濁、騒音、土壌汚染などについて定められている。
環境基本計画 --- 平成６年１２月に策定された国の環境基本計画に準じ、環境の恵みの享受と継承、並びに環境への負荷の少ない社会の構築を「循環」「共生」「参加」を基本的コンセプトとして目指す計画。
環境教育 --- 近年における生活様式の高度化や消費の拡大などは、都市 ・ 生活型公害や地球環境問題を顕在化させてきた。このような状況の変化に対応するためには、人間も地球に生きる多様な生物の一種であるという認識に立ち、環境について自然や地理 ・ 歴史などのトータルな学習を行うこと。「持続可能な社会」形成の担い手育成が目標とされる。
環境月間 --- 「環境基本法」第 10 条で、 6 月 5 日が環境の日とされた。この日は国連の世界環境デーであり、 これはストックホルムの国連人間環境会議の開催を記念して決定されたものである。環境庁は、環境の日を含む 6 月を環境月間とすることを提唱し、環境庁をはじめ、関係省庁、地方公共団体、民間団体などによって各種普及啓発事業が行われている。環境庁においては、環境展エコライフ ・ フェアの開催、環境保全に功労のあった人の表彰などを実施している。
環境税 --- 環境への負荷に対する直接的な費用徴収を行なうことで、市場メカニズムを通じて負荷削減を誘導する経済的手法。環境政策における経済的手段の代表的なものである。
環境難民 --- 環境が破壊されたことによって、それまでの居住地を離れなければならなくなった人々のことである。今後、地球温暖化による海面上昇により、インド洋のモルディブや南太平洋のツバルなどの島国では、海岸線の陸地が侵食されて深刻な事態となっている。また、大規模な人口移動を引き起こす懸念もあり、国際的な対応が急務とされている。
環境の日 --- 「環境基本法」 ( 平 5 法 91) 第 10 条において新たに設けられたもの。事業者及び国民の間に広く環境の保全についての関心と理解を深めるとともに、積極的に環境の保全に関する活動を行う意欲を高めるため設けられた。環境の日は 6 月 5 日とされた。この日は国連の世界環境デーであり、これは、ストックホルムの国連人間環境会議の開催を記念して、決定されたものである。 日本でも各地の環境保護団体が、クリーンアップ作戦などの運動をこの日を中心に展開している。
環境負荷 --- 人が環境に与える負担のこと。
環境保全型農業 --- 農業のもつ物質循環機能を生かし、化学肥料、農薬の使用削減による環境負荷の軽減など土づくり等を通じて環境に配慮した持続的な農業のこと。 1994 年（平成 6 ）以来、行政による誘導施策がとられている。
環境ホルモン --- 「外因性内分泌かく乱化学物質」とも呼ばれ、環境中にあって動物の体内に入るとホルモンのように作用する化学物質のことを言う。現時点でダイオキシン、ＰＣＢ、ＤＤＴなど７０種類が判明している。
環境マネジメントシステム --- 環境保全の目的を企業や組織内で体系化し、有効に機能させるためのシステム。環境管理システム。つまり環境方針に書かれた内容を達成する為の環境管理活動を推進する手順（体制、責任分担、活動項目、活動計画等）を明確にしたもの。
