リサイクル --- 産業物を資源の節約や環境汚染の防止のために再度、活用すること。再生紙化、金属等の回収、助燃剤化、熱回収等がある。 循環型社会形成推進基本法による廃棄物処理の優先順位としては(狭義の)リサイクルを、リデュース ・ リユースに次ぐ 3 番目として位置付けている。
リサイクルマーク --- 消費者がその製品がリサイクルできるかどうかを判別するために設けられたマーク。飲料缶、ペットボトルから最近ではパソコンなどにまでつけられるようになり、消費者側の認識も浸透しつつある。
リスクアセスメント --- 評価の対象となる化学物質が人や生物に有害かどうか、どのような有害性を示すかを明らかにし、次に人や生物がどれだけの量の化学物質にさらされるとどれだけの影響を受けるのか、その有害性の強さを定量的に明らかにする。この有害性の強さと暴露量の 2 つの評価結果をあわせて、環境リスクが評価される。
リスクコミュニケーション --- 化学物質や環境汚染などにより人類や生態系が受ける影響(リスク)について、企業や地域住民、消費者、行政などが意見交換 ・ 対話を通じて相互理解を深め、適切な対策につなげていくこと。そのためには、科学的 ・ 行政的データなどについて正確で迅速な情報公開が不可欠である。関係者が一体となって環境リスクの低減、管理をはかっていくための基本的な考え方と言える。
リスクヘッジ --- 起こりうるリスクの程度を予測して、リスクに対応できる体制を整えること。環境分野でリスクヘッジを行うと、例えば、汚染土壌の浄化に莫大な費用をかけるよりも、前もって浄化設備を購入して対策を取っておく方が企業の損失を軽減できることになる。土壌汚染の場合、汚染が土地価格に即座に影響するため、リスクヘッジの考え方は非常に重要である。
リスクマネジメント --- 企業などが、営業活動に伴いあらかじめ想定される様々な危険を想定し、それによる損失を予防 ・ 軽減する手法。特に欧米が先進的で、環境リスクは大きなリスクとしてとらえられている。リスクアセスメントの結果により、危険度を一定値以下に抑えるため化学物質の利用を管理(禁止)している。
リターナブルびん --- ビールや酒、牛乳や清涼飲料水のびんなどで、回収して再利用されるびんのこと。リサイクルの場合、ビンや缶は再び溶かして作り直す必要があるが、リターナブルびんは洗浄するだけで再利用できるため、資源の節約とゴミの減量化に役立つ。今では缶やペットボトルが主流となったが、今後有効活用のためにも新たな取り組みが進められていく容器である。
リデュース --- 廃棄物をなるべく出さないようにするための取り組み。事業者は原材料の効率的利用や使い捨て製品の製造 ・ 販売の抑制など製造から流通段階までの配慮が必要とされる。また消費者はごみを分別 ・ 減量化する、使い捨て製品を購入しないなど家庭からの発生量削減につとめる必要がある。循環型社会形成推進基本法ではリデュースを廃棄物処理の最優先順位と定めている。
リフレッシュトイレ --- 1990 年に環境庁が行った自然公園内のトイレについての実態調査で、そのトイレの多くが管理不足で老朽化しており、利用者から暗い、臭い、怖い、汚いといった 4K が指摘されている状況が明らかになった。そこで「公衆トイレリフレッシュ作戦」と名付け、明るく ・ 安全な ・ 愛される ・ アメニティートイレの
リユース --- 使用して不要になったものをそのままの形でもう一度使うこと。不要になったがまだ使えるものを再び使う場合や、生産者や販売者が使用済み製品や容器などを回収して修理したり洗浄してから、再び製品や容器などとして使う場合がある。循環型社会形成推進基本法による廃棄物処理の優先順位としては、リユースをリデュース(廃棄物の発生抑制)に次ぐ 2 番目に位置付けている。
緑化 --- 樹木を植え、国土の緑を多くし美しくすること。緑化には、莫大な費用と高度な技術を必要とするため、多くの企業や公的機関等の協力が不可欠である。都市の緑化が求められる一方で、砂漠化防止のための緑化が重要な課題となっている。
レスポンシブル ・ ケア --- 化学物質を扱う企業が経営方針で、化学物質の研究開発から製造 ・ 流通 ・ 使用から廃棄にいたるライフサイクルにおいて、自己責任、決定の原則に基づき、安全 ・ 健康 ・ 環境面に配慮し、対応することを宣言 ・ 実行する自主管理活動。
レッド ・ データ ・ ブック --- 絶滅のおそれのある野生動植物種に関するデータ集。 1966 年国際自然保護連合( IUCN )が発行したのが最初。日本では 89 年(平成 1 )環境庁が編集。