環境用語解説
时间：2009-04-08 14:19:18 来源： 作者：无畏整理
スローライフ --- 現代社会のスピードと効率を優先する慌しい暮らしや働き方を見直そうという動き。これまでマイナスとされた「スロー」に価値を見い出し、自然と調和したゆったりとした時間を楽しみ、生活の質を高めようというもの。欧米では 10 年ほど前から、日本でも 2000 年頃から広がりはじめた。
生活排水 --- 調理、洗濯、入浴など人間の日常生活に伴い公共用水域に排出されるもので、工場などから排出される産業排水と区別されている。これら人間活動に伴い排出される有機物質、窒素、燐を多く含む排水が河川、湖沼、海洋に流入すると、その水系の自然浄化能力を越え海域が富栄養化となり、赤潮が発生したり、また水中酸素濃度が減少し魚類を死滅させたりする。「水質汚濁防止法」により産業排水については改善されつつあるが、生活排水については対策が進まず、平成 2 年「水質汚濁防止法」を改正し、下水道の整備、し尿と台所等の雑排水を一緒に処理する合併浄化槽など地域に応じた施設の改善、普及が進められている。
生態系 --- 太陽光線、土、水、大気、生物の５つの要素が互いに関係し合いながら循環していること。人間生活の基盤となるものである。まとまりのとらえ方では、ひとつの水槽の中だけでも、地球全体を指す場合でもひとつの生態系と考えることができる。
生分解性 --- 有機物が微生物により分解され、最終的に無機化されることまたはその難易性の程度。つまり有機物の構成元素である炭素、水素がそれぞれ二酸化炭素、水まで分解することである。
世界遺産 --- 1972 年のユネスコ総会で採択された「世界遺産条約」に基づいて、「世界遺産リスト」に記載（登録）された自然や文化のこと。締約国の初出金によって設立された世界遺産基金によって、世界遺産の保護 ・ 保全がまかなわれている。日本でも屋久島、法隆寺、熊野古道、厳島神社などが世界遺産として登録されている。
石炭灰（フライアッシュ） --- 主として火力発電所の微粉炭燃焼ボイラーの煙道で採取される粉じんのこと。
節水型トイレ --- 便座に座っている時間によって流水量を自動調整したり、飛行機のトイレのようにエアーと水を混合した用水で流したりなど、使用水量を抑制できるトイレシステムのこと。擬音装置が付いているケースも多い。また、水を使わないバイオトイレも節水型と言えるだろう。
ゼロ ・ エミッション --- 1994 年から国連大学が提唱している考え方。異なった業種間協同で地球の限られた資源の使用効率を高め、廃棄物（エミッション）がゼロになることを目指すという考え方 。
戦略的環境アセスメント（ SEA ） --- 事業を実施する前の政策、計画、プログラムなど事前段階で事業の環境影響を評価し、代替案の検討など環境配慮を確保するための手続きを明確化した環境アセスメント手法のこと。ＳＥＡとは Strategic Environmental Assessment の略。計画熟度が高まった事業の実施段階よりも環境配慮の柔軟な取り込みがしやすいと期待されている。
騒音 --- 工場 ・ 事業場、建設作業、自動車、航空機、鉄道などから発生する音が原因となる公害。環境基本法で定義されている典型七公害の 一つ であり、騒音に対する人々の関心も高くなっている。
ソーラーエネルギー --- 太陽熱を利用したクリーンエネルギー。
総量規制 --- 大気汚染や水質汚濁の防止を図るため、工場 ・ 事業場が集合し、ばい煙等の発生施設ごとの排出規制では環境基準の確保が困難である場合に、地域全体の排出総量を削減するために用いられる規制手法。
粗大ごみ --- 一般家庭から出される家具、家電製品、石油 ・ ガス器具、自転車、寝具など自治体によって定められた重量やサイズ以上の大型ごみ。粗大ごみは年々増加しており、適正に処理するのが困難なものが多い。そのため生成可能な粗大ごみをリサイクルセンターに集めて希望者に譲る制度を導入する自治体も増えている。
タール --- 石炭、木を乾溜するときにできる黒色のネバネバした液のことをいう。コールタールは石炭乾溜の際にできる副産物で収率は石炭の重量に対し、５％内外であり、黒色の油状液体である。他に木タール ・ 石油タールなどがある。
大気汚染 --- 人間の生産活動 ・ 消費活動によって大気が汚染され、生態系や人間の生活に悪影響が生じること。日本では 1960 年頃から三重県の四日市で石油コンビ ナートからの硫黄酸化物による大気汚染の影響により呼吸器系疾患が多発し問題となった。
太陽電池 --- 半導体（多くはシリコン）の pn 接合部に光を当てて生ずる起電力を利用して、光エネルギーを、直接電気エネルギーに変換する装置。大規模な発電を行うには、さらに高効率、低価格化が図られなければならない。
